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ETFと株の違いとは?選び方や投資例、おすすめの買い方を解説

ETFと株の違いとは?選び方や投資例、おすすめの買い方を解説

DailyFXJapan, Research
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このページの内容

ETFまたは株式への投資の判断は、投資の目標やリスク許容度によって異なってきます。ある投資家には適していることが、別の投資家にもあてはまるとは限りません。ETFと株式の違いを理解すれば、最善の選択ができるでしょう。本記事では、ETFと株式の選び方や投資例、投資戦略について解説します。

ETFとは

「ETF」とは、証券取引所に上場されている投資信託のことで、「Exchange Traded Funds」の頭文字を取ったものです。「上場投資信託」とも呼ばれます。

ETFは一般的な投資信託と異なり、証券取引所の取引時間中であれば、いつでも売買できることが特徴です。主に、株式や債券など特定の指数を追尾する目的で運用されます。

ETFの種類

ETFには日本の証券取引所に上場されている国内ETF、そして海外の証券取引所に上場されている海外ETFが存在します。

以下が、主なETFの種類をまとめたものです。

  • 株式:特定の株式指数に連動する投資を目指すもので、例えば、日経平均株価やS&P500などが挙げられます
  • 債券:特定の債券指数に連動する投資を目指します。国債や社債などのさまざまな債券市場から選べます
  • 商品:特定の商品(金、原油など)に連動する値動きを目指します
  • REIT:不動産関連の資産に連動します
  • レバレッジ型:投資対象となる指数の変動幅に一定倍率を乗じた指数に連動します
  • インバース型:基準となる指数に一定の負の倍率を乗じた指数に連動します

上記の他にも、さまざまなテーマによって構成されたETFを選べます。

株式とは

株式とは企業が資金を調達するために発行する証券の一種のことで、企業が一定の金額を設定し、その金額を出資した者に対して発行されます。出資者は、企業の一部を所有する株主となります。

例えば、A社が1株1,000円で新規に株式を発行した場合、これを10万円で購入した人は100株の株主と言えます。

また、株式は自由に売買できます。これにより、株主は所有する株式を売却して利益を得たり、新たに他の企業の株式を購入したりすることが可能です。

株式投資とは

株式投資とは会社の所有権の一部を表す「株式」を購入し、その価値上昇や配当金による利益を狙う投資方法のことです。主に、次の2つの収益を期待できます。

  • 資本利益:株価の上昇により、購入価格より高い価格で売却したときに得られる利益
  • 配当金:企業の利益が出た場合、その一部が株主に分配される

ただし、企業の業績や経済状況により株価が下落するリスクもあります。そのため、市場の動向を見極めたうえで投資しなければなりません。また、さまざまな業種の企業へ投資することでリスクを分散する戦略も利用できます。

ETFと株式の違いとは

次に、ETFと株式の違いについて解説します。以下の表では、8つの項目における違いをまとめています。

ETF株式
1.分散できるできない
2.流動性低め高め
3.価格リスク低め高め
4.リターンの可能性低め高め
5.セクター分散高め低め
6.課税投資する地域による投資する地域による
7.投資のコントロール低め高め
8.コスト高め低め

それぞれの項目について詳しく解説します。

1. 分散

ETFは個別銘柄への株式投資と異なり、高い分散効果があります。ETFは商品のなかにさまざまな銘柄が含まれており、魅力的な特徴の1つと言えます。しかし、投資家のなかには1つの銘柄にエクスポージャーを集中させたいと考える方もいるでしょう。その場合は、ETFではなく単一銘柄の株式投資を選択してください。

2. 流動性

流動性とは、資産の現金化における容易さを指します。一般的には、株式の方がETFより流動性が高いと言われています。ETFにおける複数の構成銘柄の出来高よりも、株式の単一銘柄のほうが出来高が反映されやすいからです。ただし、一部のETFよりも流動性が低い銘柄もあるので注意が必要です。流動性は一般の投資家にとってそれほど大きな問題ではありませんが、大口の投資家には懸念点となる場合があります。

3. リスク

ETFは分散化されているため、リスクも各構成銘柄に分散されます。ただし、すべてのETFに該当するわけではありません。一部のETFでは金や原油など個別の商品価格への連動を目指しており、単一株と同じようなリスクを持つ場合があります。

4. リターンの可能性

株式は分散投資によってリターンの可能性が低くなりにくいため、潜在利益が大きいと考えられています。しかし、損失の可能性も同じように大きくなります。リスクが低いほどリターンが小さくなり、逆にリスクが高いほどリターンが大きくなることには気をつけてください。この比例関係は、投資の目標やリスク許容度にも関係してきます。

5. セクター分散

ETFへの投資は、幅広いセクターの株式にアクセスできるため分散につながります。ETFが登場してから飛躍的に成長し、今では特定分野に特化したサブセクターETFも登場しています。

6. 課税

ETFと株式に対する課税は適用される管轄地域で異なるため、課税の違いを判断するのが難しい場合があります。高額な税負担を回避するため、投資の前に課税の影響を明確にしておかなければなりません。

7. 投資のコントロール

株式投資では、銘柄選択や資金配分を投資家が100%コントロールできます。一方ETFでは、ファンドの当初の組み入れ比率が、株価の変動や経済の見通しによって変更されることもあります。

8. コスト

株式やETFは、通常であれば売買ごとに手数料が発生します。ただし、ETFはファンドに運用管理費が発生するため、コストが増えるケースが多いと言えます。さらに、ETFには「経費率」が含まれるため、一般的には株式投資のほうがコストは低い傾向があります。

なお、ETFと株式のコスト比較は証券会社間の競争によっても変化することを覚えておきましょう。

ETFと株式の選び方

ETFと株式のどちらを選択するかは簡単に決められません。なぜなら、それぞれの特徴が投資判断に影響するからです。ここでは、4つの注意すべき重要ポイントを紹介します。

1. 目標

ETFと株式を選ぶ場合、最初に投資目標を考えます。それぞれの投資家は、エクスポージャーにおける特定の条件を持っています。例えば、特定の株式の種類に関するもの、またはETFで代表される金融サービスや建設・資材など幅広いセクターに関するものがあります。

2. リスク許容度

リスク許容度は、どのような金融商品においても投資前に考慮すべき重要な要素です。投資家は自身の財務状況や目標に応じて、どの程度のリスクを取るかを決める必要があります。ただし、過度のリスクに身をさらすことはおすすめできません。自身の資本力の範囲内で取引することが大切です。

なお、一般的に若年層はリスクを求めがちで、高齢者はリスクを嫌う傾向があると言われています。老後資金が必要になる退職までの残された時間を考慮すると、年齢が上がるにつれて保守的になり慎重な投資アプローチを取ることは当然でしょう。

3. 投資期間

投資期間は投資家の条件や目標によって異なります。この期間は、ETFにするか株式にするかという投資判断に影響を与えます。

4. 投資予算

投資に自由に使える予算は、それぞれの投資家によって異なります。ETFや株式を選ぶ際には、自身の予算内であるか、予算を超えていないかを確認することが重要です。

ETFや株式への投資例

ここでは、ETFや株式へ投資する例について紹介します。以下のケースを考えてみましょう。

「テクノロジー・セクターの長期的な成長に期待しています。リスク許容度は高く、投資資金は1,000ドルです」

このケースでは、複数の個別テクノロジー株ではなくETFに投資する傾向が強いかもしれません。対象とする市場で、同じようなエクスポージャーを提供する1つの商品を取引するほうが安価だからです。

また、個別のテクノロジー企業は確実に成功するとは限りません。長期的視点で失敗してしまった企業の損失をカバーするには、幅広い分野のテクノロジー株に投資するほうが効果的なはずです。このケースは予算に制約があり、複数の株式を何回も購入するとETFを1回購入するのに比べて投資予算が減ってしまうため、ETFへの投資が有利と言えます。

ETFか株式かを決めるのは簡単ではありませんが、ETFと株式の違いを理解すれば、十分な情報にもとづいて投資判断ができます。

東証ETFと米国ETFの違いとは

ここでは、東証ETFと米国ETFの違いについて解説します。

上場先

日本で売買されている東証ETFは、主に東京証券取引所に上場しています。一方、米国で取引されている米国ETFは、米国証券取引所のほか、テクノロジー株主体のナスダックや、専門的なデリバティブ商品が多いシカゴ・オプション取引所に上場しています。

銘柄数

ETFは多種多様で、投資先の指標やリスク・リターンの特性、業種や地域などにより多くの銘柄が存在します。東京証券取引所上場のETFは約300銘柄、米国証券取引所やNASDAQなどに上場しているETFは約3,500銘柄です。

東証ETFの主な銘柄は以下のとおりです。

  • NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信
  • 上場インデックスファンドTOPIX
  • iFreeETF TOPIX(年1回決算型)

また、米国ETFの主な銘柄は以下のとおりです。

  • SPDR S&P500 ETF
  • iシェアーズ・コア S&P500 ETF
  • バンガード500インデックスファンド

売買コスト

売買コストは、投資のリターンに大きく影響する要素の1つです。東証ETFの取引手数料は、国内株式と同様に証券会社の手数料にもとづきます。一方、米国ETFの取引手数料は、米国株の取引手数料と同様です。なお、手数料は証券取引所によって異なるため、よく確認してから取引を始めてください。

為替手数料

東証ETFと米国ETFの取引では、為替手数料に大きな違いがあります。東証ETFは海外資産を投資対象としていても、取引はすべて円で行われます。そのため、別途為替手数料を支払う必要がありません。この点は、投資コストをおさえられるメリットと言えます。

一方、米国ETFの取引は、基本的に米ドルで行われます。したがって、円で米国ETFを購入する場合や、分配金や売却資金を円で得る場合には、為替手数料が発生します。

ETFと株式投資の戦略

ETFと株式の特徴を活かした戦略を立てることが大切です。

ポートフォリオの構築

ポートフォリオとは、投資家が所有するさまざまな資産の組み合わせを表します。ETFと株式投資をバランスよく組み合わせることで、投資リスクを分散し、安定的なリターンを目指すことが可能となります。

例えば、投資全額を1つの株式に投じると、その株式が大きく下落した場合、投資額全体が大きく減少します。さらに、企業が倒産すると全額を失うリスクもあります。しかし、ETFを利用すると、複数の株式に投資でき、1つの株式が下落しても他の株式の上昇で補うことが見込めます。

以下に、具体的なポートフォリオ構築の例を示すので参考にしてください。

  • 国内株式ETF:40%
  • 外国株式ETF:30%
  • 国内株式:20%
  • 外国株式:10%

このように、ETFと株式を組み合わせたポートフォリオを構築することで、一定のリスク許容範囲内で最大のリターンを得られるはずです。

市場環境

市場環境に応じた投資戦略は、投資を成功させるうえで重要です。株式投資の場合、市場の動向を見極めることで、成長株や割安株を見つけ出せます。一方、ETFの場合は、市場全体の動きに連動する特性から、市場の先行き予測にもとづいて投資する銘柄を決めることになります。

以下の表は、市場環境に合わせた株式とETFの戦略例です。

市場環境株式投資の戦略ETFの戦略
上昇市場成長株に注目広範囲に分散投資
下落市場割安株を狙う安定した指数に投資

どちらの方法も、投資家自身のリスク許容度や投資目的、市場の見通しなどにより最適な戦略は変わります。両方の特性を理解し、時期や状況によって使い分けることが大切です。

ETFと株式に関するよくある質問

最後に、ETFと株式に関するよくある質問をまとめます。

ETFは株式だけで構成されていますか?

ETFは、株式だけで構成されているわけではありません。債券やコモディティ、さらにはFXを含むなど、ETFによって金融商品の組み合わせが異なります。そのため、投資目標に合わせて最適な判断をするには、候補となるETFに含まれている銘柄を正確に把握することが大切です。

どのETFを購入するのがおすすめですか?

ETF市場は、さまざまな商品を提供するダイナミックな環境と言えます。セクターごとに高パフォーマンスのETFがありますが、その構成銘柄の値動きによって異なります。

ETFを選択する際には、過去の実績だけでなく全体像を検証することが重要です。過去のパフォーマンスが将来も続く保証はないため、実績だけにもとづいて判断するのは危険です。金融市場で確実なものは、ほとんどありません。

ベストの選択は、トレードの目標・リスク・期間・予算に合ったETFを購入することです。

ETFと株式はどちらを選ぶべきですか?

投資目標、リスク許容度、取引の自由度によると言えるでしょう。ETFは分散投資が容易でリスクをおさえられますが、個別銘柄を選択する自由度は低くなります。株式はリターンのポテンシャルが高いですが、リスクも高まります。

ETFと株式はどちらがリスクが高いですか?

一般に、ETFは多くの銘柄に分散投資するため、個別株式よりもリスクは低めです。しかし、レバレッジ型やインバース型などのETFはリスクが高まる可能性があります。

株式への投資と比べて、ETFのリターンは低いですか?

ETFの種類や選んだ株式によります。一般的には、個別の株式への投資は大きなリターンを期待できますが、その分リスクも高まると言えます。

ETFと株式の違いを理解して自身の投資方針にもとづいて選択しよう

ETFと株式のどちらを選ぶかは、簡単に決められることではありませんが、それぞれの特徴や違いを理解したうえで、自身の取引スタイルや投資目標などに合わせて適切なものを選択してください。

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