ソニーグループの株価が15日の東京市場で8.23％高となった。前日に発表した2024年1-3月期決算と業績見通しなどが好感されたためだ。なかでも半導体事業の2025年3月期の収入と営業利益は市場予想を大きく超える内容。同時に発表された自社株買いなど株主還元策にも評価が集まったとみられる。さらに米メディア大手に対する買収提案報道にからむ懸念も薄らいだようで、ソニーグループ株の買い戻しにつながった。
ソニーグループの株価が14日に8.23％上昇
ソニーグループの株価（6758）の15日の終値は1万2950円。取引時間中には一時、1万3415円をつける場面もあった。ソニーグループ株の値上がりは3日連続。5月2日から5営業日続落に見舞われ、株価が1万3100円から1万1710円まで10.61％下落する局面もあったが、値下がり分をほぼ取り戻したといえそうだ。
ソニーグループが14日の取引時間終了後に発表した2024年1-3月期決算はまずまずの内容だった。総収入は前年同期比14.5％増の3兆4809億円。営業利益が56.6％増の2294億円だった。LSEGによると直前の市場予想は、総収入が2兆8860億円、営業利益が2368億円。発表された結果は総収入が予想を超える一方、営業利益は予想を下回る内容だった。
半導体事業の2025年3月期の見通しは投資家の期待超え
投資家が注目したのは同時に示された2025年3月期の見通しだ。中でも注目度が高い半導体事業の収入は前年同期比14.8％増にあたる1兆8400億円とされ、市場予想の1兆5750億円を上回った。また半導体事業の営業利益の見通しは39.5％増にあたる2700億円とされ、こちらも市場予想（2009億円）を大きく超えた。
ソニーグループは14日の決算会見で半導体事業に関連し、スマートフォン市場の回復は緩やかである一方、スマホのカメラの大判化や高付加価値化が半導体事業の成長につながると説明。十時裕樹社長は2027年3月期までの3年間をカバーする第5次中期経営計画について触れる中で、半導体事業ではスマホ向けを中心に高い成長を維持しつつ、「特に収益性の向上に注力する」との方向性を示した。
ゲーム事業ではPS5の販売が1800万台に減少の見通し
一方、半導体事業と並んで注目度が高いゲーム事業については、2025年3月期の総収入の見通しが前年同期比1.6％減の4兆2000億円とされ、市場予想の4兆2220億円をわずかに下回った。営業利益の見通しは6.8％増の3100億円で、こちらは市場予想（2740億円）を超えた。家庭用ゲーム機「プレイステーション（PS）5」の2025年3月期の販売台数の見通しは1800万台とし、2024年3月期の実績（2080万台）からの減少を見込んでいる。
ただ、ソニーグループはPS5の販売減速を深刻な問題だとはみていないようだ。ゲーム事業についての説明の中では、PS5のユーザー数と同程度のユーザーが今でもPS4で遊んでいる点を強調。新たなゲーム機の発売で前の世代のゲーム機が遊ばれなくなることを前提とした従来のビジネスモデルは大きく変化しているとした。
ソニーグループは増配と自社株買いを同時に進める方針
さらにソニーグループは14日に株主還元を強化する方針も表明。2025年5月14日までに最大2500億円相当の自社株買いを行うとしたほか、配当についても増配のペースを高めつつ、安定増配を進めていくとした。株主還元強化の背景については、第5次中計の3年間は営業キャッシュフローが増えると同時に、設備投資は前中計期間よりも2000億円減ることで、株主還元の余力が生まれると指摘。戦略投資についても「ある程度減衰していく」（十時氏）という。
ソニーグループの株価が15日に急反発した背景には過度な投資負担への不安が和らいだこともありそうだ。ソニーグループの株価が5月2日から5日続落した要因には、ソニーグループが米投資会社と共同で米メディア大手パラマウント・グローバルに対する約260億ドル（約4兆円）の買収提案を行ったと報じられたことがある。ただ、十時氏は報道の真偽についての言及は避けながらも、今後3年間の戦略投資の金額は自社株買いを含めて1兆8000億円だとし、投資分野が映画、音楽、ゲームのいずれかに極端に偏ることないと述べた。特定の買収案件の結果として、ソニーグループの財務的な負担が急増することを否定した形で、投資家にとって安心材料になったとみられる。
サムネイル画像：Sundry Photography - stock.adobe.com
