ETFとは、証券取引所で株式と同様に取引されている投資信託のことです。1つのETFでさまざまな銘柄に分散投資できることが特徴です。本記事では、ETFの仕組みや種類、投資信託との違い、メリット・デメリット、ETFの投資戦略について解説します。
ETF（上場投資信託）とは？
ETFとは、特定の指標に連動することを目的とした投資信託のことです。「Exchange Traded Funds」の略称です。株式と同様に証券取引所に上場しているため、「上場投資信託」とも呼ばれます。株式から債券、コモディティなどさまざまな資産を1つのパッケージにした金融商品です。株式市場で取引され、株式と同じように簡単に売買できます。日経平均やNYダウ、香港ハンセン指数など日本を含む世界の株式市場を丸ごと手軽に買えることが特徴です。
ETFは株式と投資信託の特徴をあわせたもの
ETFは、株式の「取引所が開いている時間帯であれば、いつでも取引できる」特徴を持っています。加えて、投資信託の「比較的少額の資金で複数の銘柄に分散投資できる」という特徴も備えています。つまり、ETFはリアルタイムで取引可能で、かつ少額の資金で複数の銘柄に分散投資もできる金融商品と言えます。
ETFは当初、株式に投資するETFしか存在しませんでしたが、その後、債券に投資するETFが誕生しました。現在ではETFを使い、さまざまな投資対象を手軽にリアルタイムで取引できるようになっています。
ETF市場は成長し続けている
世界で最初にETFが誕生したのは、今から約30年前の1990年3月17日であり、カナダ・トロント株価指数に連動するETFでした。そして、米国で初めてETFが上場された1993年はETFの銘柄がわずか3本のみ、資産残高約10億米ドルという非常に小さな規模でした。
しかし、それからETF市場は成長し続けています。投資信託や年金基金の運用資産額には遠くおよびませんが、近年、ETFへの投資は爆発的な人気を博しています。例えば、スタティスタ社のデータによると、2019年においてETFに投資されている世界中の資金は、前年の4.6兆ドルから増加して、約6.1兆ドルに達しています。
下図のチャートでは、今世紀におけるETFとヘッジファンドの資金流入の比較を示しています。2010年頃からETFがヘッジファンドを抜いて、その後も上昇傾向にあることがわかります。
ETF（上場投資信託）の仕組みとは
ETFの仕組みを理解する際には、現物拠出型ETFと現物拠出ではないリンク債型ETFをおさえておきましょう。
現物拠出型ETF
現物拠出型ETFは、証券会社や機関投資家（指定参加者）が市場で購入した株式の集合体（現物株バスケット）を投信運用会社に拠出するところから始まります。この拠出を受け、運用会社はETFを設定し、その持分を示す受益証券を証券会社や機関投資家に渡します。そして、この受益証券が証券取引所に上場され、一般投資家の手に渡り、ETFが売買されます。
なお、証券会社や機関投資家は、自身が持つ現物株バスケットとETFを交換できます。この性質により、現物株バスケットの価格動きとETFの価格動きは連動します。例えば、現物株バスケットがTOPIX銘柄全体で構成されている場合、そのバスケットと交換可能なETFはTOPIXに連動すると言えます。
リンク債型ETF
リンク債型ETFとは、その名のとおり「リンク債」に投資するETFのことを指します。この「リンク債」とは、特定の指標に価格が連動する形式の債券を指します。以下のような工程で設定・運用されます。
- ETFを設定するために指定参加者が運用会社に金銭を拠出します
- その拠出された金銭が指標に連動するリンク債へ投資されます
- これにより、ETFとリンク債の価格が連動します
リンク債の価格が指標に連動するため、結果としてETFも同じ指標に連動します。なお、指定参加者はETFをその投資先であるリンク債と交換することも可能です。リンク債型ETFは特に、現物拠出が困難な新興国の株価指数などに連動するETFに採用されています。
ETF（上場投資信託）の特徴
ETF市場は成長を続けており、その理由としてETFの特徴によるものが大きいと言えます。ここでは、ETFの主な特徴について解説します。
手軽に分散投資ができる
ETFには、手軽に分散投資ができるという特徴があります。例えば、東証株価指数（TOPIX）に連動する株式投資を行おうとすると、数十億円単位のまとまった資金が必要になりますが、ETFであれば約20万円から投資できます。つまりETFを活用すれば、約20万円でTOPIXを構成している約2,200銘柄への分散投資と同じ効果が期待できるということです。したがって、ETFを使えば少額しか用意できない個人投資家でも、手軽に分散投資を始められます。
値動きがわかりやすい
ETFには値動きがわかりやすいという特徴もあります。なぜなら、ETFは指数の動きに連動するように設計されているからです。例えば、日経平均株価や東証株価指数であれば、テレビのニュース番組などで毎日価格が報道されており、簡単に情報を得られることから値動きを把握しやすくなります。
加えて、ETFは証券取引所に上場しているため、ウェブサイトなどでいつでも現時点での価格や構成銘柄、そのウェイトなどの情報を確認することが可能です。そのため、指数に連動するETFは手軽に価格に関する情報を手に入れられて、ベテランの投資家だけでなく初心者の投資家でも値動きを比較的簡単に把握できます。
リアルタイムに取引可能
ETFは株式市場で取引されており、株式と同じように簡単に取引できます。つまり、取引所が開いている時間帯であれば、いつでもETFを取引することが可能です。
一方で、非上場の投資信託は、その日の終値で基準価額が算出され、その基準価額を使って、1日1回の取引しかできません。しかし、ETFであれば株式と同じように指値注文や成行注文などの注文方法によって、相場を見ながらリアルタイムで取引できます。そのため、ETFは自身の取引スタイルに柔軟にあわせられることも特徴です。ただし、1日に何度も取引する場合には、その分売買委託手数料などのコストが増えてしまうため注意しなければなりません。
保有コストが低い
ETFに投資する際、「売買コスト」と「保有コスト」の2種類のコストがかかります。
「売買コスト」とは、株式と同じで売買委託手数料のことです。最近では売買コストが低下してきており、手軽に投資できるようになっていますが、取引回数が多くなりがちな短期取引を行う場合は注意が必要になります。
「保有コスト」とは、主に信託報酬のことです。ETFは非上場の投資信託に比べて、信託報酬が安いと言われています。なぜなら、ETFは販売会社への手数料やそのファンドにかかる事務費用（運用報告書の印刷費など）が安価であることから管理コストが安くなっているからです。そのため、ETFはコストパフォーマンスが高い金融商品であると言えるでしょう。保有コストは長期的に見ると、投資のパフォーマンスに大きな影響を与えるため、長期投資では非常に重要な項目です。
ETF（上場投資信託）の種類
ETFの種類は、日本国内で上場されて日本の株式指数に連動する国内ETFと、米国やヨーロッパの国の株式指数に連動する海外ETFに分けられます。また、特定の指数に連動するように設計されたETFから、特殊なコモディティを対象とした商品までさまざまなものがあります。
ETFの種類は、以下のように定義できます。
- 債券ETF：社債、国債、地方債を組み入れている
- コモディティETF：金や原油などの主要商品に投資する
- 通貨ETF：米ドルやカナダドルなどの通貨に投資する
- セクターETF：バイオテクノロジーや小売など特定のセクターと連動する
- インバース型ETF：株式を空売りして、弱気トレンドから利益の獲得を目指す
例えば、ヘルスケア・セレクト・セクターSPDRファンド（XLV）は、さまざまなヘルスケア企業を組み入れたヘルスケアセクターのETFです。以下の表は、ヘルスケア・セレクト・セクターSPDRファンド（XLV）の銘柄別構成比率（2020年）を示したものです。
ETF（上場投資信託）と投資信託の違いは？
ETFと投資信託の違いとして、取引方法が挙げられます。投資信託は銀行や、郵便局、証券会社を通じて購入でき、取引時間は1日に1回だけで、その日の終値で取引されます。一方、ETFは上場されているため証券取引所で株式同様に取引されます。取引時間は証券取引所が開いている間ならいつでも可能で、リアルタイムの価格で取引できます。
さらに、コストの面でも違いがあります。投資信託では信託報酬や販売手数料などが発生します。一方で、ETFでは売買に伴う手数料はかかりますが、信託報酬は投資信託と比べて低めに設定されている傾向があります。
ETFと投資信託には違いがありますが、どちらかが優れている商品というわけではありません。それぞれの特徴を理解して自身の取引スタイルにあわせたものを選ぶことが大切です。
ETF（上場投資信託）と投資信託のどちらがおすすめ？
ここではETFと投資信託において、それぞれおすすめな人の特徴を解説します。
ETFがおすすめな人
ETFは一定のまとまった資金を投資することで、高いリターンを期待できます。一般的にETFは、その多様性と流動性から、ある程度の元手が必要です。初期投資額が多いほど、手数料の影響を最小限におさえ、より効率的に投資できます。
また、ETFには定期的に分配金を発行する種類のものがあり、ETFが保有する各種銘柄から得られる利益が分配されます。配当金を重視する投資家にとって、この分配金は非常に魅力的な要素と言えます。
さらに、ETFはリアルタイムでの取引が可能です。短期間での売買を考えている方、または長期間にわたり価格の変動を見ながら適時売買を行いたい方など、ETFは短期〜長期間の幅広い取引スタイルを検討している人に適した投資先でしょう。
投資信託がおすすめな人
投資信託は、初心者にとって理想的な選択肢です。なぜなら、専門知識が少なくても、運用会社のプロフェッショナルが代わりに資産運用を行ってくれるからです。投資にかける時間が少ない場合でも、投資信託なら自動的に再投資が行われるため、時間に追われることなく投資が可能です。
また、投資信託は少額から投資が可能なため、積立投資を行う際にも適しています。一定額を投資し続ける「積立投資」は、リスク分散と長期的な資産形成に有効で、少額でも始めやすいのが特徴です。
ETF（上場投資信託）に投資するメリットとは
ETFは市場の取引時間内であればいつでも売買できる、幅広い資産の中から選択できる、税制面での優遇措置があるなど、さまざまなメリットがあります。ここでは、主なメリットをまとめています。
- 利便性：ETFは、さまざまなセクターの資産にアクセスできます。また、非上場の投資信託は市場の閉場後に決済されるのに対し、ETFは市場の取引時間内であればいつでも売買できます
- コスト：販売手数料や経費率は適用されますが、信託報酬は低めに設定されています
- 分散化：分散ポートフォリオにおいて、より効果的にリスク管理できる可能性があります
- 税効率：ETFはキャピタルゲインを分配しないことが多いため、投資家によっては長期保有することで、株式の長期投資よりも有利な税制を受けられます
- 多用途性：株式と同じように取引されるため、指値注文や逆指値注文などのさまざまな注文が可能です。投資信託では選択できない信用取引も利用できます
ただし、特定の市場で取引する際に、ETFが最適な手段であるかどうかは検討しなければなりません。例えば、EWA ETFでは、オーストラリアへのエクスポージャーが高い企業、すなわちオーストラリアの消費者や経済を効率的に取引できることが特徴です。しかし、投資家は豪ドル/米ドルの通貨ペアを通じてでも、オーストラリア経済のパフォーマンスを取引できます。さらに、FXは平日5日間24時間取引が可能で、流動性が高いメリットもあります。
ETF（上場投資信託）に投資するデメリットとは
ETFには多くのメリットがありますが、デメリットも存在します。
まず、ETFは非上場の投資信託と比べて銘柄数が少ないことが挙げられます。国内で販売されている投資信託は約6,000銘柄ありますが、ETFは約300銘柄です。しかし、ETFは国内や海外の株や債券だけでなく、金や原油など幅広い商品に投資できるため、投資対象を限定している方以外は銘柄数が少ないことはメリットにならないかもしれません。
また、ETFの純資産総額が小さくなると上場廃止リスクが高くなります。つまり、ETFの純資産総額が小さかったり、減り続けていたりすると上場廃止となり、運用が途中で止まってしまう可能性があります。そのため、純資産総額が大きいETFを選ぶことが、上場廃止で運用が止まってしまうことを避けるために重要です。
最も人気のあるETF（上場投資信託）とは
2024年1月時点のデータで純資産総額が大きい上位のETFは、以下のとおりです。
- 1位 SPDR S&P500 ETF（SPY）：米国のS&P500指数に連動
- 2位 iシェアーズ・コア S&P500 ETF（IVV）：米国の大型株指数に連動
- 3位 バンガード500インデックス・ファンド（VOO）：米国のS&P500指数に連動
他にも、米国のナスダック100指数に連動する「インベスコ QQQ 信託シリーズ（QQQ）」や、「バンガード・トータル・ストック・マーケット・インデックス・ファンド（VTI）」など米国の株式指数に連動するETFの人気の高さが目立ちます。
さらに、日本株式に連動する「NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信（1306）」や、米国以外の先進国株式市場に連動する「バンガード・FTSE先進国市場（除く米国）ETF（VEA）」、NYSE ARCA金鉱株指数のパフォーマンスに連動する「VanEck VectorsGoldMiners ETF（GDX）」などが人気です。
基本的には知識や興味がある分野のETFを取引すべきですが、まずは純資産総額が大きいETFから始めてみるのも1つの方法かもしれません。
参照：ETF Screener
ETF（上場投資信託）の買い方
次は、ETFへの投資方法について説明します。とはいえ、難しい手順が必要になるわけではなく、FXや株の取引経験があれば迷うことは少ないはずです。
ETFに投資するためには以下の手順が必要です。
1. 証券会社の口座を開設する
ETFに投資するためには、当然ながら証券会社の口座を開設することが必須です。証券会社では個別株式のように指値注文や成行注文、信用取引などを使い、自身の取引スタイルにあわせてさまざまな種類のETFを取引できます。また、東証に上場しているETFは、すべての証券会社で購入できます。特定のETFを手数料無料で取引できる証券会社もあるため、自身が主に取引するETFを決めている場合は、証券会社ごとの手数料を調べてみるのもよいでしょう。
長期保有するケースでは売買委託手数料に加えて、各ETFの年間経費率を調べ、そのETFを保有するためにどの程度のコストが発生するかを必ず確認してください。
2. ポートフォリオを計画する
ポートフォリオを構築する際には、分散させることが重要です。多くのETFは他のETFと似たような保有銘柄を組み入れているため、自身のポートフォリオがさまざまな資産クラスをカバーし、その中でより広い範囲の資産を持つようにしなければなりません。
例えば、既存のグロース株にフォーカスしたETFを保有する一方で、リスクのバランスをとるために、小型株ETFやセクターまたは地域ごとに異なるエクスポージャーを持つETFを保有することが考えられます。金や原油に連動するETFを選択肢に入れてもよいでしょう。人気度を測るために出来高を見たり、最近のパフォーマンスを知るために各ETFのパフォーマンス履歴を調べたりすることも大切です。
ただし、過去の実績は将来の成果を示すものではないということには注意してください。
3. 注文する
取引するETFが決まったら、実際に注文してみましょう。ETFは株式と同様に、取引所が開いている時間帯であればリアルタイムで取引できます。東証が開いている時間帯は、平日の9：00～11：30（前場）と12：30～15：00（後場）です。つまり、東証に上場しているETFの場合、この時間帯であればいつでも取引できます。
注文の手順も株式と同じように、ティッカーシンボルや価格、株数などを確認しながら注文を進め、成行注文や指値注文、逆指値注文などを使って注文します。
もし取引ツールの操作方法がわからない場合は、事前にデモ口座などを使って確認しておくと、実際に注文をするときにスムーズに進められるのでおすすめです。
ETF（上場投資信託）の投資戦略とは
最後に、ETFを用いた投資戦略について解説します。
分散投資の重要性
分散投資はリスクを分散させ、安定したリターンを狙う投資戦略の1つです。地域による分散投資は、特に有効な手段とされています。海外ETFは国内ETFよりも銘柄数が多く地域での分散投資となるため、ポートフォリオを安定させるために検討してもよいでしょう。
ドルコスト平均法
ドルコスト平均法とは、一定の間隔で同じ金額を投資する方法のことです。例えば、毎月1万円をETFに投資する場合、ETFの価格が高ければ少ない単位を、低ければ多い単位を購入することになります。これにより、長期的には相場の上下動を平準化し、リスクの分散につながります。
バランスの取れた短期取引と長期投資を意識する
短期取引とは数日から数ヶ月の期間で売買を行って利益を出す投資手法のことで、長期投資とは数年から数十年という長い期間で売買を行う手法のことです。短期取引と長期投資を適切な割合で行うことで、一時的な市場の変動に左右されず、着実な投資成果を目指すことが可能です。
例えば、以下のようなポートフォリオを検討するとよいでしょう。
- 長期投資：全体の70％
- 短期取引：全体の30％
このようなポートフォリオを構築することで、市場の変動に対する耐性を持ちつつ、短期的な機会にも柔軟に対応できるはずです。
ETF（上場投資信託）の特徴を理解してポートフォリオに組み込もう
ETFの取引は徹底的に調査し、バランスの取れたポートフォリオの一部として組み込めば、魅力的な投資オプションとなり得ます。そのために、以下の重要ポイントをおさえておきましょう。
- ETFの種類を知る：債券ETFからコモディティETFまで、それぞれの商品を構成する資産を把握することで、バランスの取れたポートフォリオを構築できます
- 投資やポートフォリオの目標を明確にする：税務上の効率性や利便性など、なぜこの商品を個別資産と比較して使用するのかを確認しなければなりません
- 市場を調査する：最も人気のあるETFは何か、人気の理由を調べてみましょう。他のトレーダーが取引したETFの実績を調べることで、自身のポートフォリオを構築するためのヒントになるかもしれません
取引したいETFを調査したら、証券会社の口座を開設して注文してください。その際には、自身のポートフォリオでETFが占める割合を計画することも重要です。
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